1.基本的な態度として
（http://www.bllackz.com/2014/10/82.html#OtJU5YA.twitter_tweet_count_m）
読書そのものが現代社会を生き抜くサバイバル
世界で最も読書量が多い民族はユダヤ人と言われているが、ユダヤ人は子供の頃から聖書やタルムードと言った古典を暗唱できるほどまで読みこなしする文化が定着している。
また、読書量も半端ではなく、かつ知識量もまた半端ではない。このユダヤ人が世界中でエリートとなり、さらにはあらゆる分野で名だたる重要人物になっているのは、「読書」が根底にあるからである。
読書が「知力」を押し上げるというのは、すでに「証明された事実」である。そして、現代社会は「知力」が何よりも重要視される社会となっている。
ということは、読書そのものが現代社会を生き抜くサバイバルに直結し、さらには自己の競争力も強化する武器になるということになる。
１ヶ月に１冊も本を読まない人間がいるのであれば、たった１冊の書籍を読むだけで、47.5％を追い抜く「知力」が身につくということである。
１ヶ月に１〜２冊しか本を読まない人は34.5％だ。ということは、あなたが１ヶ月に３冊読めば、どうなるのか。
単純に言えば、それだけで、あなたは、日本人の82％を追い抜く知的な潜在能力を身につける。
誰もが本を読まなくなった時代に本を読むというのは、実は知的な分野で一気に他人を追い抜く大きなチャンスなのである。読書をする人が減れば減るほど、知力レベルもまた格差となっていく。
ユダヤ人の知性はどこから来るのか。それは、大量の読書である。
（終）
確かに、どのユダヤ系の家の写真を見ても、質のよい本棚が並んでいる部屋が目立つ。しかも、低俗な本というよりも、どっしりとした厚く高尚そうな本。ネタニヤフ氏の一般向け声明のビデオを見ていても、背景は大きな立派な本が並べてある本棚。
背伸びをしてでも本を読むという習慣は、子供の頃からあればいい。
今は、「上から目線はダメ」「子どもは自由にさせた方が伸びる」などと、理に適わない馬鹿げたことを口走る親達が、なぜか私の周囲では目立つ。これでは、日本社会の衰退のトップを切っているようなものだ。
2.世間の考え方を知る
「国際派日本人の情報ファイル」 MoMotarou放送局
■■ 転送歓迎 ■■ No.2321 ■■ H26.10.22 ■■ 8,486部 ■■
小波（ささなみ）を起こす
「大韓民国大使館に電話した」というと二種類の反応が返って来ます。殆どが「よくやった」というもの。もう一つは「大丈夫か」。
後者の反応は、戦後の「第三国人」横暴を知っている人々です。わが町でも随分と暴れまわっていたようです。ともかくGHQと日本共産党の先導に乗って我が物顔で歩いていた。物価当政令下、第三国人は日本人ではないから逮捕されない。一財産を作った。最近では年金も「掛け金無し」で受け取れる。
■在日は「棄民」
在日は「大韓民国（１９４８年）」成立後は本国からは「いらない」と言われた存在であることが「大嫌韓時代」に書いてあった。北は南と反対で、朝日新聞が「地上の楽園」として煽った。しかし、実体を知った人々はこちらから取りやめた。吉田茂首相が船賃は日本持ちで良いから帰国させて欲しいとマッカーサーに頼んだが駄目だった。
■妄想国家
「強制連行」で連れて来られたという主張も信憑性がなくなった。これは「慰安婦問題」のお陰であります。あの国々の考え方がよくわかり、言っている事が全く都合のいい妄想から起きているのも世界的に知られて来ました。
■魔法が消える
「人権だ、差別だ、ヘイトスピーチだ」とか騒いでいますが、全部日本人がやられていた。GHQが仕掛け日本共産党が先導していた「差別人権戦略」も綻びが見え始めました。「蟻の一穴」ではありませんが突破口が見えたような気がします。
（終）
3.変な風潮を知る
難民認定申請が急増、就労目的で「偽装」か
2014年10月18日
日本への難民認定申請の件数が急増している。
法務省によると、今年１〜９月の申請件数は約３６００件で、過去最多だった昨年の３２６０件をすでに突破し、最終的に４０００件を超える見通しだ。２０１０年３月の制度改正で、正規滞在の外国人であれば、審査結果が出るまで合法で働けるようになったことから、実は就労が目的の「偽装」申請が横行しているとみられている。
制度改正は、審査期間中に経済的に行き詰まる申請者への配慮が目的だった。審査が半年以上に長引いた場合に限り、生活費を自ら稼ぐことを認めた。ただ、申請時点で不法滞在の外国人には適用されない。
このため、改正後に増えたのは、留学や短期滞在など正規の在留資格を持つ外国人からの申請だ。１０年の６６８件から、１３年は２４０４件と３倍超となった。
留学ビザで来日した外国人の場合、許可を得て原則１日４時間までのアルバイトが可能だが、難民認定申請して半年たてば職種を問わずフルタイムで就労できる。同省入国管理局には日本語学校などから、「留学生が難民認定申請をして本格的に働き始め、学校に来なくなった」という相談が寄せられているという。
（終）
昔、早稲田大学に留学していたマレーシアの華人女性が言っていた。「どうして日本に留学したのか？」と問われて「アルバイトができるから」と。思わずがっかり、というのか、随分なめられた話だと思った。要するに、学業よりも金づるということでしか見られていなかったのだ。
上記の難民申請や外国人事例も、この話の派生で考えると合点がいく。だから、日本語学校で「国際化」など、性に合わないと思ったのだ。誰を何のために助けていることになるか、イデオロギーというのか思想というのか、それがわかれば、善意など吹き飛ぶ。
だから今、こうして暮らせることを、つくづく感謝なことだと痛感する。
4.言い得て妙
（http://agora-web.jp/archives/1617385.html）
「マルクス主義の亡霊」
池田 信夫
歴史学研究会の声明が、ちょっと話題になっている。これは吉見義明氏もメンバーになっている唯物史観の学会なので、その主張は彼と同じく「広義の強制」という曖昧な話で日本政府を断罪するナンセンスだが、科学運動というページがおもしろい。
•政府首脳と一部マスメディアによる日本軍「慰安婦」問題についての不当な見解を批判する
•憲法解釈の変更による集団的自衛権の容認に反対する
•特定秘密保護法案に対する反対声明
•大阪府議会における、「日の丸」常時掲揚・「君が代」斉唱時起立条例の強行可決に抗議する
・・・といった調子で、まるで朝日新聞の見出しだ。2012年の学会のテーマは「変革の扉を押し開くために―新自由主義への対抗構想と運動主体の形成―」で、報告には「新自由主義政治転換の構想と主体形成」とか「アラブ革命の構想力―グローバル化と社会運動―」などという一昔前の労働組合のようなスローガンが並ぶ。機関誌『歴史学研究』の版元は、共産党御用達の青木書店である。
歴史学は、まだしぶとくマルクス主義の生き残っている分野である。戦前には「皇国史観」の片棒をかついだトラウマがあり、戦後は唯物史観という「科学的理論」で多くの業績があがった時期もあった。これは私の学生のころの経済学部と似たような状況で、唯物史観はマル経みたいなものだ。
経済学は宇沢先生の世代に業績主義になり、理科系をまねて国際ジャーナルの論文数で業績評価をするようになったのでマル経は全滅したが、他の社会科学では徒弟制度が強いので、なかなか左翼が淘汰されない。社会学ではいまだに上野千鶴子氏のような「マルクス主義フェミニズム」が残り、政治学には山口二郎氏のような絶対平和主義がいる。
若い世代にはマルクス主義の影響はほとんどないが、東大（特に駒場）には左翼の影響が強いので、保守的な発言をするといいポストにつけない。もちろん今どきドグマティックな唯物史観で論文を書く歴史学者はいないだろうが、彼らは「新自由主義」や「グローバリズム」を敵視し、分配の平等を求める。そういう潜在意識の中のマルクス主義は、いまだに根強い。
しかしマルクスはグローバル化を「資本の文明化作用」として賞賛し、分配の平等を否定する新自由主義者だった。戦後の左翼が継承してきたのはマルクスとは無関係な、レーニンやスターリンのボルシェヴィズムであり、これはツァーリズムの鬼子である。それが同じく専制支配の中国で成功し、日本で失敗したのは偶然ではない。
日本ではマルクス主義は挫折したがゆえに、朝日のようなジャーナリズムや歴研のようなアカデミズムに、亡霊のように生き残ってきた。彼らは集団的自衛権や秘密保護法などというアジェンダ自体が無意味だということに気づかない。この亡霊を追い払うには、戦後の社会科学を洗い直し、（意識的・無意識的な）マルクス主義の影響を清算する必要がある。
（終）
5.過激な表現だが本質は突いている
（http://agora-web.jp/archives/1617016.html）
「マララ氏はテロ支援者―教育先行はテロを生みだす」
站谷 幸一（2014年10月17日）
本稿に関連して、松本孝行さんが「途上国では教育が先か、雇用が先か」という丁寧かつ白眉な論考を書かれていますのでぜひご覧くださいませ（1019追記）
マララ氏がノーベル平和賞を受賞した。
彼女は、教育こそが(テロなどへの)ただ一つの解決策であり、教育を第一にすべきだと言う。だが本当にそうだろうか。
（中略）
彼女の議論に違和感を覚えるのは、教育だけ先行させてもテロリストしか生み出さないからである。
（中略）
テロの首謀者としての問題意識を抱くには、相当の教養が必要だということを認識する必要がある。
（中略）
問題意識を生みだすのは教育である。教育が貧困を自覚させ、格差に対する認識とルサンチマンを育て、テロリストになる契機となるのである。しかも、得てして学校建設や教育に熱心なNGO関係者は、親米ではなく、むしろ逆の人間が多く、自由主義経済に好意的な人間は少ないと来ている。
（中略）
第二の教育がテロを生みだす理由は、能力である。テロ攻撃をするにも、社会的知識がないと出来ないからである。要するに、インフラや治安体制を熟知していなければ効果的なテロは出来ないからである。
（中略）
第三の教育がテロを生みだす理由は、教育はプライドを育てるということである。大学や大学院を出て、パン工場のライン労働者になりたい人間は稀有だということだ。
例えば、911同時多発テロで実行部隊を率い、世界貿易ビルに特攻したモハメド・アタは、その典型例である。彼は、弁護士を父親とする裕福な家庭で育ち、1990年カイロ大学工学部建築学科を優秀な成績で卒業した。
が、短期の仕事しか出来ず、就職できなかった。人格に問題があったわけではない。当時の関係者は一様に、「穏やかで礼儀正しく、意欲的だが謙虚な優等生」と評する。
要するに、モハメド・アタには権威主義体制下のエジプトで就職に必要なコネがなかったのである。言い換えれば、彼の自己評価に見合う仕事がエジプトにはなかったのである。
アタは結局留学することにする。1992年にはドイツのハンブルク工科大学へ都市計画を学びに留学するがなんと８年も在籍することになる。そして、彼はその優秀な頭脳で、西側への憎しみを募らせ、ついにはアルカイダに入り、９１１テロを実行することになる。彼は自らのメモに「米国は自由の国だ。自分はこの自由が憎い」と書いたとされるが、これは無教養な人間には無理だろう。
（中略）
要するに、全体平均よりも豊かな教養と資金の持ち主が自爆テロを行っているのである。
（中略）
マララ氏が指摘するような教育が第一とか先であるべきな議論は間違っている。彼女の勇気とレトリックは賞賛すべきだが、その主張の中身は陳腐な教育万能論でしかない。
（中略）
必要なのは雇用である。
（中略）
だが、彼女の「本とペンはテロ（ママ）打ち負かす」という主張は大きな間違いであって、正しくは「本とペンはテロを生みだす」なのである。
（中略）
付記
東南アジアに学校を作ろうとか、NGO団体、特に大学生の団体はやりたがりますが、本当は日本や在外日本人向けの味噌なり梅干工場、グローバルな茶碗工場を作るべきなんですよ。
私には、ああいうNGOは善意に基づいていても、結果的に社会に不安定性をもたらしているとしか思えません。
需要のないところに教育しても、余計な知識とプライドを作り上げ悲劇を生むだけなのですが…
站谷幸一（2014年10月17日）
注：Alan B. Krueger and Jitka Malekova, “Education, Poverty, Political Violence and Terrorism: Is There a Causal Connection?” Princeton University Working paper, July 2002.
（終）
6．最初からわかり切ったこと
（http://agora-web.jp/archives/1617581.html）
「サウジ主導の宗派間対話は本物か」
長谷川 良
ウィーンに事務局を置く国際機関「宗教・文化対話促進の国際センター」（KAICIID）のクラウディア・バンディオン・オルトナー事務次長（オーストリア元司法相）への批判が高まってきた。直接の契機は、オーストリア週刊誌プロフィール最新号とのインタビューの中で、事務次長はサウジの少数派への弾圧、公開死刑、女性の人権蹂躙などに対する批判に対し、反論するどころか、擁護したからだ。
サウジアラビアは今年に入り既に60人が毎金曜日に死刑されたが、事務次長は「毎金曜日ではない」と答え、欧州社会の死刑廃止論を完全に無視、女性の権利については、「自分はサウジを訪問したが、女性だからといって差別されたことはなかった」と述べている。オーストリアのメディアばかりか、人権団体から激しいブーイングが飛び出したわけだ。オルトナー事務次長自身は司法相時代、死刑反対論者として知られていた。
同国際センターは昨年11月26日、サウジのアブドラ国王の提唱に基づき設立された機関で、キリスト教、イスラム教、仏教、ユダヤ教、ヒンズー教の世界5大宗教の代表を中心に、他の宗教、非政府機関代表たちが集まり、相互の理解促進や紛争解決のために話し合う世界的なフォーラムだ。昨年11月の設立祝賀会には日本から立正佼成会の庭野光蘒・次代会長が出席した。
サウジ主導の同機関に対しては、設立当初から批判の声が挙がっていた。サウジのイスラム教は戒律の厳しいワッハーブ派だ。実際、米国内多発テロ事件の19人のイスラム過激派テロリストのうち15人がサウジ出身者だった。同国ではまた、少数宗派の権利、女性の人権が蹂躙されていることもあって、人権団体やリベラルなイスラム派グループから「国際センターの創設はサウジのプロパガンダに過ぎない。KAICIIDを閉鎖すべきだ」という声も出ている。
2年前の設立祝賀会では、サウジのファイサル外相が「さまざまな宗派が結集するセンターは歴史的な役割を果たしていくだろう」と期待を表明。ゲスト参加した国連の潘基文事務総長は「宗教リーダーが紛争解決で重要な役割を担っている」と激励したことはまだ記憶に新しい。
ちなみに、サウジはここにきてイスラム教スンニ派過激テロ組織「イスラム国」（IS）に対して批判し出したが、シリア内戦では反アサド政権グループで戦っていたISを支援していたことは周知の事実だ。
いずれにしても、オルトナー事務次長は司法相を務めた人物だ、その事務次長がサウジの反体制派への弾圧、女性の権利蹂躙に対して何も言わないことから、「高給ポストを失いたくないため、サウジ側に媚を売っている」といった批判まで聞かれる有様だ（事務局長はサウジのファイサル前文部次官）。オーストリアのクルツ外相は、メディア、人権団体のKAICIID批判の高まりを懸念し、沈静化に乗り出す構えだ。
なお、KAICIIDの報道官は当方の電話質問に応え、「事務次長の発言はKAICIIDの公式見解ではない。あくまで個人的見解だ」と説明した。
（終）
