イギリスの大学に引き続き、オーストラリアの大学でも、サウジアラビアからの潤沢な資金によるイスラーム学センター設立の報道がありました（本日付英語版はてなブログ“Lily's Room”（http://d.hatena.ne.jp/itunalily2/20080425））。内容がよくわからないのですが、結局のところ、お金を持っている人が口も出すということなのでしょうか。
その関連というわけでもありませんが、今日は趣向を変えて、ある熱心な福音伝道者のイスラーム観を簡略にご紹介いたします。念のため、この方が今のキリスト教の代表というわけではないことを、予めご承知ください。
ただし、ムスリム人口比による社会状況やその変容については、過去の経緯から全く否定できるものでもなさそうです。マレーシアでも、1957年の独立直後にはようやく50％を超えるかどうかという比率だったマレー人口が、改宗活動や高い出生率（中間層では昨今はむしろ低下？）や各種の非民主的不平等的政策と概念操作によって、60％以上に上昇しています。2006年11月のカイロス・センター所長Dr. Ng Kam Wengとの会話では、このままでいくと、70％ほどまでムスリム人口が上がるのではないか、と懸念されていました。
「それはムスリムに対する差別だ」「イスラームへの偏見だ」との主張によって、現実に日々の生活や将来に対して困っている非ムスリム少数派を黙させるのは、あまり賢明な態度とはいえないのではないでしょうか。むしろ、このような見解が出されていることに対して、「ムスリム感情に配慮せよ」と要求するのではなく、このような非ムスリムの見解を凌駕するような、相互尊重と安全保障に対する実際的で具体的な案を提出していただきたいものです。
2008年4月21日付『保守的クリスチャンの考え』（‘What Islam Isn’t’ in “Thought of A Conservative Christian”）（http://bsimmons.worldpress.com）（ピーター・ハモンド博士『奴隷、テロ、イスラーム：歴史的ルーツと現代の脅威』（“Slavery, Terrorism and Islam: The Historical Roots and Contemporary Threat”）からの抜粋）
・イスラームは宗教ではなくカルトでもない。完全な体系である。イスラームには、宗教的、法的、政治的、経済的、軍事的要素がある。一国の中に、ムスリムが呼ぶところの「宗教的権利」をアジテートする充分なムスリムがいれば、イスラーム化が起こる。政治的に正しく、文化的に多様な社会が「合理的な」ムスリムの「宗教権」の要求に合意すると、テーブルの下から他の構成要素を取り出してくる。それがどのように働くかはここにある。（比率の出典はCIAの『世界の事実』（2007年））。
・国内でムスリム人口が約１％であり続ける限り、ムスリムは平和愛好の少数派と見なされ、誰にとっても脅威ではない。
各国のムスリム人口（1）
アメリカ合衆国1.0%, オーストラリア1.5%, カナダ1.9%, 中国1-2%, イタリア1.5%, ノルウェー1.8%
・2-3％で、ムスリムは他のエスニック少数派からの改宗を始める。また、影響を受けない集団内では、刑務所や路上ギャングの間でリクルートを始める。
・5％からは、ムスリムは人口比率に応じて、尋常ならざる影響を行使する。イスラーム基準で清浄とされたハラール食品の導入を始め、それによってムスリム向けの食品を用意する仕事を確保するだろう。スーパーマーケットのチェーン店の棚で、そうするよう圧力を増すだろう。
各国のムスリム人口（3）
フランス 8%, フィリピン5%, スウェーデン5%, スイス4.3%, オランダ5.5%, トリニダード・トバゴ5.8%
・このあたりで、ムスリムは、政府がシャリーアというイスラーム法の下で支配することを許可してもらうよう働きかけるだろう。イスラームの最終目的は世界を改宗することではなく、全世界にシャリーア法を打ち立てることである。ムスリムが人口の10％に達すると、パリでの車燃やし事件のように、ムスリムの置かれた条件について不平を言う手段として、無法状態を増すだろう。イスラームに反するいかなる非ムスリムの行動も、アムステルダムでのムハンマドの戯画事件のように、暴動や脅迫を引き起こすだろう。
各国のムスリム人口（4）
ガイアナ 10%, インド13.4%, イスラエル16%, ケニア10%, ロシア10-15%
・20％に達すると、髪を引っ張る暴動やジハード軍形成や時折の殺人や教会とシナゴーグの放火が発生するだろう。
・40％で、虐殺が広がり、慢性的なテロ攻撃や引き続く軍行動が見られるだろう。
・60％からは、不信者や他宗教への未制限の迫害、時折の民族浄化（ジェノサイド）、武器としてのシャリーア法を使って異教徒に課せられる税金であるジズヤが導入されるかもしれない。
・80％の後は、国家は民族浄化やジェノサイドを行使されよう。
各国のムスリム人口（8）
バングラデッシュ 83%, エジプト90%, ガザ98.7%, インドネシア86.1%, イラン98%, イラク97%, ヨルダン92%, モロッコ98.7%, パキスタン97％, パレスチナ99%, シリア90%, タジキスタン90%, トルコ99.8%, アラブ首長国連合96%
・100%では、「平和なイスラムの家」の先触れとなるだろう。全員がムスリムなので平和だというのである。
・もちろん、それは事実ではない。血の欲求を満たすために、ムスリムはその後いろいろな理由で互いに殺し合いを始める。「9歳になる前、アラブ人の生活の基本基準を私は学んだ。兄に逆らったのは私だった。私と兄は父に逆らった。私の家族はいとこや部族に逆らった。部族は民族に逆らった。民族は世界に逆らった。そして、我々全員は異教徒に逆らった。」（レオン・ウリス『巡礼』より）
フランスのような多くの国々で、ムスリム人口は、民族に基づいてゲットー周囲に集中していることを覚えておくのはよいことだ。ムスリムの多くは共同体に統合しない。それゆえ、国の平均が示唆する以上に力を行使するのだ。
（以上）
こういうことをあからさまに書いているためか、このハモンド氏は、かなり過酷な人生を歩んでいるようです。略歴は、ホームページによれば、「1960年ケープタウン生まれ。ローデシアとの戦いで今はジンバブエであるブラダヨで育った。1977年にキリスト教改宗。南ア防衛軍の聖書同盟やキリスト教病院友好会で働き、ケープタウンのバプテスト神学学院で学んだ。宣教学の博士号を取得。既婚者で4人の子どもがいる」とのことですが、スーダン政府の外務省のウエブサイトには、「宣教師のハモンドがスーダンにきたら、爆破されることを期待すべきだ。面前で撃たれるだろう」と宣言された記事が含まれているそうです。
モザンビーク、アンゴラ、スーダンの戦争地域での先駆的な福音伝道の宣教師で、時々、モーターバイクで旅行しながら、アフリカや東欧の迫害されたクリスチャン達に聖書を渡すために何十万マイルも旅したとのこと。宣教活動の間に、待ち伏せされたり爆破されそうになったり、刺されたり打たれたり、暴漢に打たれたり逮捕されたり、刑務所に入れられたりしたとの由。中央スーダンのヌバ山脈では、背後から、聖書や本や救援物資の束とともにふっ飛ばされたこともあるそうです。
このキリスト教宣教師は、ムスリムをキリスト教化するというよりも、イスラーム圏内のクリスチャンを助けようと活動しているのではないでしょうか。換言すれば、当地の秩序を乱す者とみなされ、その活動のために襲撃されるのかもしれません。だとしたら、上記のような単純だけれど決然とした‘分析’が出てきても、一方的に咎められないのではないかとも思います。
