ブログ版『ユーリの部屋』

2007年6月から11年半綴ったダイアリーのブログ化です

雑感もろもろ

昨日届いた、学生時代から気になっていた基本中の基本書だが、ついに読むチャンスが到来した。

岩佐正(校注)『神皇正統記岩波文庫(黃116-1)(1975年)

南朝の正統性を主張するものだが、今でもその流れが健在であることが重要だと考える。
2017年12月12日付補遺:南北合一を経て北朝を正統とし、現在の天皇家北朝の流れを引くものであるとは、学校でも習った。だが、楠木正成足利尊氏よりも英雄視する話は、私の住む地域では自然と可視化されて残っているという意味。

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岩波の学術的な出版物は、学部時代からお世話になってきた。特に、岩波文庫のお陰で古今東西の古典名著が安価で入手できた恩恵だけは、忘れたくない。問題は、昨今の新書版の水準劣化と硬直化した社会主義路線の弊害である。
物事は是々非々で考えたい。

(転載終)

https://yoshiko-sakurai.jp/2017/12/02/7167


2017.12.02 (土)
731部隊を巡る中国の対日歴史復讐戦 事実の歪曲・捏造阻止へ全容の解明を」
週刊ダイヤモンド』 2017年12月2日号
新世紀の風をおこす オピニオン縦横無尽 1209 


・米国と中国の大きな相違は民主主義体制か専制独裁体制かとの点にとどまらない。米国は呑み込まない国、中国は呑み込む国である。


・米国は歴史を乗り越えようとする国、中国は歴史を恨み復讐する国だということである。


・中国はチベット、モンゴル、ウイグルの三民族から奪った国土は絶対に返さないことだ。3民族の国土は現在の中華人民共和国の60%に当たる。加えて中国は現在もインド、ブータン北朝鮮、台湾、フィリピン、ベトナム、マレーシア、インドネシア、日本などの国土を自国領だとして奪い取りつつある。


・私たちはさまざまな想いを込めてバラク・オバマ米大統領安倍晋三首相の広島、及びパールハーバー訪問を想い出すことができるだろう。他方中国は、アヘン戦争以来、帝国主義諸国に奪われ続けたという視点に立ち、中華民族の偉大なる復興として、「失ったもの」を取り戻す作業にとりかかっている。その根底をなすのが復讐の想いであり、それを可能にするのが中国共産党指導力という位置づけだ。


・「中国日報」(China Daily)が11月13日付で、旧日本軍の731部隊が少なくとも3000人の中国人を人体実験して殺害し、30万人以上の中国人を生物兵器で殺害したと報じたのだ。


・中国日報は、黒龍江省ハルビン社会科学院の研究者四人が米国立公文書館、議会図書館、スタンフォード大学フーバー研究室で2300頁に上る資料を発見したと報じている。


・4人のうちの1人、リュウ・リュージア氏(女性)は「細菌戦における731部隊と軍の密接な関係を示す研究資料が大量に含まれている。資料には多くの英語による書き込みがある。誰が何を意味して書いたのかはこれからの研究だ」と語っている。リュウ氏は同僚たちとこれまで7年を費やして資料を集めたそうだ。


・日本で発表された衝撃的な報告として日本共産党などが盛んに取り上げた森村誠一氏の『悪魔の飽食』が想い出される。


・当然、731部隊に関しても事実の歪曲や捏造が起きるだろう。それを防ぐには、日本人にとって触れられたくないテーマだとしても、研究を進め事実の全容を明らかにすることが必要だ。


・このようなことにこそ、外務省に与えた歴史の事実発信のための500億円を活用することが大事である。

(部分抜粋引用終)
731部隊」については新書で読んだことはあり、一度だけ誘われて、ある会合に出席したことはあるが、それも今や二十数年前のことである。「731部隊」が引用されている過去ブログはこちらを(http://d.hatena.ne.jp/itunalily/20140725)。
櫻井よしこ氏の過去ブログにおける部分引用は、こちらを(http://d.hatena.ne.jp/itunalily/archive?word=yoshiko-sakurai)。
PS:もう一冊、薄い本が届き、早速読了した。平成十五年末頃から、ご不調のために雅子妃殿下が公務をしないで困るという不評が一部で広まっているようだが、外にお出ましになることが公務とは限らない。
この本によれば、「歴代天皇のご進講は受け続けておられた」「式年祭を前に、それぞれの天皇についてのご進講が行われるが、皇太子殿下と妃殿下は、御所で両陛下にご陪席されてご進講をお聞きになっている」(pp.32-33)とのことである。
次の御代に向けて長い時間をかけながら少しずつ準備をなさっているのに、自分達の目に映る範囲のみで即断する愚は避けたいものだ。

『皇太子殿下ー皇位継承者としてのご覚悟』明成社(平成22年)